用語集

NFTの画像データなどは容量が大きすぎるため、直接ブロックチェーンには書き込みません。そのため、画像本体はIPFSに保存し、ブロックチェーンには「IPFS上のどこに画像があるか」というリンク情報だけを記録するのが一般的です。特定の企業が倒産しても画像が消えない「Web3時代のストレージ」として極めて重要です。

「アカウントの抽象化」と訳されます。これまでのウォレットは「シードフレーズを失くすと終わり」「毎回ガス代（ETHなど）が必要」と初心者にはハードルが高いものでした。AAを導入することで、「メールアドレスでの復元（ソーシャルリカバリー）」や「運営側がガス代を肩代わりする（ガスレス通信）」などが可能になり、Web3の使い勝手をWeb2（普通のアプリ）並みに引き上げる革新的な技術です。

「身に覚えのないNFTが送られてきても、絶対に触らないこと。アプルーバル詐欺に引っかかる可能性がある。」

イーサリアム（ETH）やソラナ（SOL）、リップル（XRP）などはすべてアルトコインに含まれます。ビットコインの欠点を補うために開発されたり、スマートコントラクトなど独自の機能を持っていたりと、多種多様なプロジェクトが存在します。

現在の価格がトレンド（上昇傾向か下降傾向か）のどの位置にあるかを判断するために使われます。短期の移動平均線が長期の線を下から上に突き抜けることを「ゴールデンクロス（買いサイン）」、逆に上から下に抜けることを「デッドクロス（売りサイン）」と呼びます。

現在、イーサリアムやソラナなどのブロックチェーンはそれぞれ独立した「島」のような状態です。これらの島々に橋を架け、異なるチェーン間でも一つのシステムのようにシームレスにアプリを動かしたり、トークンを移動させたりする技術（PolkadotやCosmosなど）が、Web3のマスアダプション（大衆化）には不可欠とされています。

2つの通貨ペア（例：ETHとUSDC）を預けている間に、片方の価格（ETH）が急騰・急落すると、単にウォレットで保有し続けていた場合（ガチホ）と比べて資産価値が減ってしまう現象です。DeFi運用における最大のリスクの一つであり、利回り計算時にはこの損失を差し引いて考える必要があります。

ERC-20とは異なり、一つひとつのトークンに個別の識別子（ID）を持たせることができるため、「世界に一つだけのアート」や「固有のゲームアイテム」を表現できます。OpenSeaなどの巨大なNFTマーケットプレイスも、この規格をベースに設計されています。

USDTやUSDCなどのステーブルコインや、様々なプロジェクトの独自トークンの多くがこの規格で作られています。規格が統一されているため、UniswapなどのDEXやMetaMaskなどのウォレットで、異なる企業のトークン同士でも簡単に管理・交換できるようになっています。

「流動性マイニング」とも呼ばれます。銀行にお金を預けるのと似ていますが、リスクが高い分、年利（APY）が数10%〜数100%になることも珍しくありません。農作物を育てて収穫（Farm）するように、資産を運用して利益を最大化する戦略です。

新しい通貨の知名度向上や、流動性の確保、初期ユーザーへの還元を目的として行われます。「特定の期間にサービスを利用していた人」「特定のNFTを持っている人」などが対象になることが多く、給付金（お小遣い）狙いの活動も活発に行われています。

「Soul（魂）」に紐づいたトークンという意味で、イーサリアム共同創業者のヴィタリック・ブテリン氏らが提唱しました。転売できないため、学歴や職歴、イベントの参加証明、資格証明など「その人の経歴や信用（アイデンティティ）」をブロックチェーン上で証明する履歴書のような役割を果たし、Web3特有の採用活動などでの活用が期待されています。

ビットコインなどは1BTC＝1BTCとして交換可能（代替可能）ですが、NFTは「シリアルナンバー1番のカード」のように、替えが効かない（非代替性）性質を持ちます。これにより、デジタルアート、ゲームアイテム、会員権などの所有権を証明できるようになりました。

DEX（分散型取引所）で大きな買い注文を出した際、バリデーターがその注文の「直前」に自分の買い注文を割り込ませて価格を吊り上げ、直後に売り抜ける「サンドイッチ攻撃」などが代表的です。ユーザーは気づかないうちに不利な価格で取引させられており、ブロックチェーンの構造的な課題とされています。

価格が急騰した瞬間や、待ちに待ったサービスがローンチされた時などに使われます。クリプトコミュニティの熱狂を象徴する言葉として日常的に飛び交っています。

従来の取引所（CEX）のような「オーダーブック（板取引）」を使わず、ユーザーが資金を出し合った「流動性プール」を相手に取引を行います。Uniswapなどが採用しており、プログラムだけで24時間365日無人稼働する、DeFiが爆発的に普及するきっかけとなった大発明です。

X（旧Twitter）のスペースや、Discordの音声チャンネル、YouTubeライブなどで頻繁に開催されます。Web3プロジェクトにおいては、コミュニティとの信頼構築や透明性の確保が最重要視されるため、IR（投資家向け広報）活動の一環として非常にポピュラーなマーケティング手法です。

相場の強さを示す指標として使われます。ATHを更新することは「青天井（上に抵抗となる価格帯がない）」モードに入ることを意味し、市場の注目を一気に集めます。逆に、ATHからどれくらい下落しているかは「ドローダウン」と呼ばれます。

Gitcoinなどのプラットフォームで採用されている画期的な仕組みです。大金持ち（クジラ）が1人で100万円を寄付するよりも、1000人の一般ユーザーが1000円ずつ寄付したプロジェクトの方が「より公共性が高く、コミュニティに求められている」と数学的に評価され、支援金が手厚く配分されます。民主的な資金分配のモデルとして注目されています。

海の中で圧倒的な存在感を持つ鯨に例えられています。彼らが一度に大量の売買を行うと、相場が急激に変動（暴騰・暴落）することがあります。そのため、個人投資家はクジラのウォレットの動き（送金履歴）を常に監視・警戒しています。

新しいアプリ（DApps）の開発や、コミュニティ拡大のためのイベント開催などに対して資金提供が行われます。ベンチャーキャピタル（VC）からの投資とは異なり、株式やトークンを渡す必要がない場合が多く、初期のプロジェクト立ち上げにおける重要な資金源となります。

従来のゲームでは、ゲーム内通貨やアイテムはサービス終了とともに無価値になりましたが、GameFiではそれらがNFTやトークンとしてプレイヤー自身の資産になります。「Play to Earn（遊んで稼ぐ）」という概念の中核であり、ゲームをプレイすることが経済活動になる新しい市場です。

銀行のような中央管理者がいる場合、通帳の記録は銀行が保証します。
しかし、管理者のいないブロックチェーンでは、悪意のあるユーザーが嘘の取引（二重支払いなど）を記録しようとする可能性があります。

Web3の世界では「社員（Employee）」という概念が薄く、代わりにこの言葉がよく使われます。コードを書くエンジニアだけでなく、Discordのモデレーターを務める人、SNSで発信する人、ガバナンス投票に積極的に参加する人などもすべてコントリビューターと呼ばれ、その貢献度に応じてトークンなどが分配されます。

USBメモリのような形状の専用デバイス（ハードウェアウォレット）や、紙に印刷したペーパーウォレットなどがあります。ハッキングのリスクが極めて低いため、普段使わない大金や長期保有（ガチホ）用の資産を保管するのに最も適しています。対義語はネットに繋がった「ホットウォレット」。

給与所得など他の所得と合算して税率が決まる「総合課税」の対象となります。利益が大きくなるほど税率が高くなる累進課税が適用され、住民税と合わせると最大で約55%の税金がかかります。株やFX（税率一律約20%）とは税制が大きく異なるため、日本のクリプト投資家にとって最大の関心事かつ悩みの種となっています。

日本で暗号資産交換業者（取引所）を運営するには、この法律に基づく金融庁への登録が必須です。また、近年では法改正により「ステーブルコイン（電子決済手段）」の取り扱いルールもこの法律に盛り込まれました。日本のWeb3ビジネスはこの法律の枠組みの中で行われています。

元々はカジノの「サクラ」を意味する言葉です。インフルエンサーが「このコインは絶対に上がる」と煽る行為を指し、ネガティブなニュアンスを含みます。投資判断をする際には、「この発言は単なるShillではないか？」と疑いの目を持つ（DYORする）ことが重要です。

ウォレットの「マスターキー」にあたる最重要情報です。スマホを機種変更したり、PCが壊れたりしても、このフレーズがあれば資産を復元できます。逆に、これを他人に知られると資産をすべて盗まれてしまいます。デジタルデータではなく、紙に書いて金庫に入れるなど、アナログな管理が推奨されます。

ビットコインなどのように管理者がいない暗号資産とは異なり、国が価値を保証し、中央集権的に管理します。紙幣や硬貨の発行コスト削減、マネーロンダリング対策、決済の効率化などを目的に、中国の「デジタル人民元」をはじめ、世界各国で研究・実証実験が進められています。

Binance、Coinbaseや、日本のbitFlyerなどが該当します。ユーザー同士が直接取引するDEX（分散型取引所）の対義語です。利用には口座開設（KYC＝本人確認）が必須で、ユーザーの資産は運営企業が預かって管理します。ハッキングや企業の倒産リスクはありますが、初心者にとって使いやすく、流動性が高い（取引が成立しやすい）のが最大のメリットです。

「分散性」「セキュリティ」「スケーラビリティ（拡張性）」の3つを同時に満たすことは難しいという『ブロックチェーンのトリレンマ』の一部です。これを解決するために、レイヤー2（L2）やシャーディングといった技術開発が進められています。

銀行の「定期預金」に似たイメージですが、裏側の仕組みはコンセンサスアルゴリズム（PoS）への参加です。売買によるキャピタルゲインだけでなく、保有し続けることでインカムゲイン（利息のようなもの）を得られるため、長期保有者（ガチホ勢）に人気があります。

ビットコインなどのような激しい価格変動（ボラティリティ）を抑えることを目的としています。代表的なものにUSDT（テザー）やUSDCがあります。トレード時の利益確定先として使われたり、DeFiでの運用、国境を超えた決済手段として利用されます。

UniswapなどのDEXでトークンを交換（スワップ）する際によく発生します。流動性が低い（取引板が薄い）銘柄を一度に大量に買おうとしたり、相場が急変動している時に注文を出すと、思っていたよりも不利な高い価格で買わされてしまうことがあります。これを防ぐため、DEXでは「許容スリッページ（これ以上価格がズレたら取引をキャンセルする設定）」を数%に設定します。

あらかじめ設定された条件が満たされると、自動的に契約や取引が実行されるプログラム。イーサリアムなどで採用され、DeFiや…

DeFiプロジェクトの「規模」や「信頼性」を測るための最も一般的なバロメーターです。TVLが大きいほど流動性が高く、多くのユーザーから資金を預けられている（＝ハッキングリスクへの警戒をクリアし、信用されている）と判断されます。

元々は「退廃的」「ギャンブル狂」といったネガティブな意味（Degenerateの略）ですが、クリプト界隈では自虐や仲間意識を込めて「俺たち生粋のDegenだからな」とポジティブに使われることも多いです。「魔界」と呼ばれる怪しい草コインや、ローンチ直後の謎のプロジェクトに群がる熱狂的な人々の代名詞です。

従来のWebサービスでは、GoogleやX（旧Twitter）のアカウント情報に依存してログイン（認証）していましたが、企業都合でアカウントを凍結されるリスクがありました。DIDを使えば、ウォレットを通じてユーザー自身が個人情報を管理し、「自分は誰か」を安全に証明できるようになります。

従来の科学界が抱える「若手研究者の資金不足」や「一部の出版社による論文の独占」といった課題を解決するために生まれました。研究者がDAO（分散型組織）を通じて世界中から資金を集めたり、研究成果をNFTとして発行・共有したりする事例が増加しており、次世代のイノベーションの土壌として注目されています。

スマートコントラクトを活用し、ユーザー同士が直接（P2Pで）取引を行います。
主なサービスには、資産の交換（DEX）、貸し借り（レンディング）、保険などがあります。
誰でもアクセス可能で、プログラム同士を組み合わせられる拡張性の高さから「マネー・レゴ」とも呼ばれます。

UniswapやSushiSwapなど、世の中には無数のDEXが存在し、それぞれ微妙に価格が異なります。DEXアグリゲーター（1inchなどが有名）を使えば、飛行機のチケット比較サイトのように、自動で最適なルート（時には複数のDEXを分割経由して）でスワップを実行してくれます。

FATF（金融活動作業部会）が推奨する国際基準です。
日本の取引所から海外の取引所へ送金する際などに、送金先情報の入力が求められるのはこのためです。
犯罪利用を防ぐ目的がありますが、ユーザーにとっては送金の手間が増える一因ともなっています。

プロジェクトが発行した独自のトークンや、ユーザーから集めた手数料、投資家からの調達資金などがここに保管されます。このトレジャリーの資金を「マーケティングにいくら使うか」「開発者にいくら報酬を出すか」は、一部の経営者ではなく、トークン保有者による投票（ガバナンス）によって決定されるのが一般的です。

特定の企業が管理する中央集権的なサーバーの代わりに、世界中に散らばる無数のノードが同じ台帳データ（ブロックチェーン）を共有し合うことで、システム全体が維持されています。誰もが自分のPCをノードとしてネットワークに参加させることが可能です。

ハッシュレートが高いほど、世界中の多くのコンピューターがマイニングに参加していることを意味し、ネットワークへの攻撃（51%攻撃など）が難しくなり、セキュリティが高まります。逆にハッシュレートが急落すると、マイナーの撤退やセキュリティ低下の懸念から価格が下がることがあります。

ルールが根本的に変わるため、ネットワークが2つに分裂することがあります。有名な例では、ビットコインの方針対立から「ビットコインキャッシュ」が生まれた事例があります。単なるアップグレードの場合もあれば、新しいコインが誕生するきっかけになることもあります。

正社員として雇用契約を結ぶのではなく、「このバグを直したら〇〇ドル」「この記事を翻訳したら〇〇トークン」といった単発のタスク単位で報酬が提示されます。国籍や年齢に関係なく、スキルさえあれば誰でもプロジェクトに貢献して報酬を得られる、Web3特有の柔軟な働き方を支える仕組みです。

ビットコインにおける「マイナー（採掘者）」に相当します。一定量のコインをステーク（担保として預け入れ）することでバリデーターになる権利を得ます。不正を行ったり、サボったり（オフラインになる）すると、ペナルティとして預けた資産が没収される（スラッシング）仕組みにより、真面目に働くインセンティブが働いています。

発行枚数を意図的に減らす（供給量を絞る）ことで、残っている1枚あたりの希少価値を高めるために行われます。自社株買いに近い効果があります。また、運営が不正をしていないことを証明するために、管理者権限を持つトークンをバーンすることもあります。

銀行で言えば「印鑑」や「暗証番号」にあたりますが、再発行は絶対にできません。この鍵を持っている人が「資産の所有者」とみなされます。通常、ユーザーの目には「シードフレーズ（復元フレーズ）」として表示されることが一般的ですが、その裏側にはこの長い文字列の秘密鍵が存在しています。

ビットコインは、暗号資産（仮想通貨）の代表的な存在として知られています。最近では大手取引所と人気ゲームメディアが提携し、NFTなどデジタル資産の普及にも注力しており、ビットコインや暗号資産がより身近な存在になりつつあります。

「Hold」を「HODL」と綴るネットミームから派生した言葉です。相場が低迷している冬の時代（ベアマーケット）こそ、ハッカソンに出場して開発に打ち込んだり、社会の役に立つ新たなプロトコルやアプリを構築（BUIDL）する絶好の機会だ、という開発者（ビルダー）たちのポジティブな合言葉として使われます。

「中国がビットコインを禁止した」「主要取引所が破綻しそうだ」といったニュースがこれに当たります。中には意図的に価格を下げて安く買うために流されるデマも含まれます。FUDに惑わされず、情報の真偽を見極めることが投資家には求められます。

Web3界隈で最も被害が多い手法の一つです。X（旧Twitter）の公式アカウント乗っ取りや、検索エンジンの偽広告を通じて本物そっくりの偽サイトにアクセスさせます。そこで「ウォレット接続」や「Approve（承認）」を実行させてしまうと、ウォレットの中身を全額抜き取られます。URLの確認や、安易な署名を避けることが必須です。

価格が急騰している時に「今買わないともっと上がってしまう」と焦って高値掴み（ジャンピングキャッチ）をしてしまう主な原因です。SNSでの盛り上がりや、他人の爆益報告を見た時に陥りやすい心理です。

「底値」とも呼ばれます。そのNFTコレクションの人気や価値を測るための最も一般的な指標です。フロアプライスが上昇傾向にあれば人気が高まっており、下落傾向にあれば売り圧力が強いと判断されます。

現在、日本の株式投資やFXで得た利益には「申告分離課税（約20%）」が適用されています。日本のWeb3業界団体は、暗号資産の税制も現在の「雑所得（最大55%）」から、この分離課税（一律20%）へ変更するよう国へ強く要望し続けており、今後の法改正のゆくえが注目されています。

株式会社における「取締役会への決議案」に相当します。フォーラム（掲示板）などで議論を重ねた後、スマートコントラクトによるシステム（Snapshotなど）を用いて、トークン保有者による正式な投票が行われます。この提案から可決・実行までのプロセスが透明化されているのがWeb3組織の特徴です。

取引データをブロックという単位でまとめ、それを鎖（チェーン）のように連結して記録する技術。改ざんが極めて困難で、中央管理…

Web3企業やDAOにおいて、従業員の引き留め（リテンション）や、トークンの価格暴落を防ぐための極めて重要な実務用語です。例えば「入社時に1万トークンを付与するが、最初の1年は売却不可（クリフ）、その後3年かけて毎月少しずつロックを解除していく」といった契約を結びます。

暗号資産（クリプト）と対比して使われる言葉です。「フィアット」とも呼ばれます。暗号資産を購入するために日本円を入金することを「フィアット・オンランプ」、逆に暗号資産を売って日本円に戻すことを「フィアット・オフランプ」と表現することもあります。

元々は海外の掲示板で、暴落時にパニックになったユーザーが「HOLD（保有する）」を「HODL」とタイプミスした投稿が由来です。これがネットミームとして広まり、現在では「Hold On for Dear Life（死に物狂いで掴んで離さない）」の略語としても定着しています。

「ボラティリティが高い」とは、価格の乱高下が激しい状態を指します。リスク（損失の可能性）が高い反面、短期間で大きな利益を得られるチャンスでもあります。暗号資産は株や為替に比べてボラティリティが非常に高いのが特徴です。

膨大な計算処理を行って「ナンス」と呼ばれる正解の値を最初に見つけた人が、ブロックを生成する権利を得ます（PoWの場合）。この仕組みにより、ネットワークのセキュリティが保たれています。金（ゴールド）を採掘することになぞらえて「マイニング」と呼ばれます。

NFTプロジェクトの一次販売（プライマリーセール）に参加して、最初にNFTを手に入れる行為を指すことが多いです。「Mint割れ（ミント価格より市場価格が下がること）」などの派生語もよく使われます。ガス代を支払ってブロックチェーンにデータを刻み込む作業です。

明確な技術的優位性や実用性よりも、コミュニティの熱量や話題性で価格が決まる傾向があります。イーロン・マスク氏の発言一つで価格が数倍になったり、逆に無価値になったりと、ハイリスク・ハイリターンな投機対象として人気があります。

これに対して、テスト用の環境を「テストネット」と呼びます。プロジェクトの開発段階ではテストネットで実験を行い、安全性が確認されてからメインネットをローンチ（公開）します。メインネットが稼働することは、プロジェクトが実用段階に入った大きなマイルストーンとなります。

単なるVRゲームと異なる点は、そこにも「経済圏」が存在することです。アバターを使って他人と交流するだけでなく、土地（ランド）を売買したり、デジタルファッションを身に着けたり、イベントを開催したりできます。ブロックチェーンと組み合わせることで、デジタルアイテムの所有権が明確になります。

従来のイーサリアムやソラナ（モノリシック＝一枚岩）は、すべての処理を1つのチェーンで行うため、負荷がかかりやすいのが課題でした。モジュラー型（Celestiaなどが代表例）では、「データの保存だけを専門に行うチェーン」などをレゴブロックのように組み合わせることで、圧倒的な処理速度と低コストを実現します。

通常のステーキングでは資産がロックされて動かせなくなりますが、Lido（ライド）などのリキッドステーキングを利用すると、ETHを預けた証拠として「stETH」が発行されます。このstETHを別のレンディングサービス等でさらに運用できるため、資金効率が飛躍的に高まります。

XRP Ledger（XRPL）のネイティブ暗号資産。高速・低コスト送金やブリッジ通貨として使われる。 発行上限は100…

利益の追求だけでなく、社会をより良くする（再生する）ことを目指す概念です。DeFi（分散型金融）の仕組みを応用し、アフリカなどの新興国における金融インフラの構築や、カーボンクレジット（温室効果ガスの排出権）のトークン化などに活用されています。単なる投機を超えた「Web3の実社会への貢献」として、大企業や機関投資家からも熱い視線を集めています。

イーサリアムなどの主要チェーン（L1）は利用者が増えると「遅い・高い」という問題が発生します。L2は、取引の計算を別の場所でまとめて行い、最終結果だけをL1に記録することでこれを解決します。Arbitrum（アービトラム）やOptimism（オプティミズム）などが有名です。

例えば「レバレッジ10倍」なら、10万円の資金で100万円分の取引ができます。利益も10倍になりますが、逆に損失も10倍になり、最悪の場合は証拠金以上の借金を背負うリスク（※追証なしの取引所を除く）もあります。仮想通貨FXなどで利用されます。

FXや先物取引で使われる用語です。ショート（空売り）は、持っていない資産を先に売って、価格が下がったところで買い戻すことで利益を得る手法です。下落相場でも利益を出せるのが特徴ですが、予想に反して価格が上昇すると損失が無限大になるリスクもあります。

市場が盛り上がっている時や、プロジェクトが大きな発表をした時などに、SNSやDiscordで連呼されます。コミュニティの結束力を高めるために使われる最も有名なWeb3スラングの一つです。対義語として「NGMI（Not Gonna Make It＝こりゃダメだ、失敗する）」もあります。